東京カレッジ講演会「地球規模の環境問題に挑む」講師:李遠哲 - 東京カレッジ

東京カレッジ講演会「地球規模の環境問題に挑む」講師:李遠哲

日時:
2019.11.27 @ 17:00 – 18:30
2019-11-27T17:00:00+09:00
2019-11-27T18:30:00+09:00

東京カレッジ講演会「地球規模の環境問題に挑む」が開催されました

2019年11月27日、1986年ノーベル化学賞受賞者である李遠哲教授(台湾中央研究院名誉院長、元国際科学会議会長)による講演会「地球規模の環境問題に挑む」が開催されました。

人間社会の登場と発展

中村尚教授(先端科学技術研究センター)が司会を務め、先端科学技術研究センター所長の神崎亮平教授が開会の挨拶を行いました。続いて、李教授は、地球の発展やその上に存在する人間や他の生物にとって太陽が極めて重要であることを論じました。人間は気候の安定性をきっかけに、農業を発見しました。農業の発展と共に人間社会が作られましたが、工業革命の影響で、人間は太陽のエネルギーよりも石油などの化石燃料を使用するようになりました。太陽との関係が切れたように思われる人間社会は、消費が増加し、地球に大きな負担を与えることになりました。70年代からオゾン破壊が始まり、現在、人間が地球に与えた影響は大気汚染にはっきり見られます。李教授は、地域の問題として石炭を燃やさないようにするだけでは不十分で、国際的な問題として二酸化酸素、グリーンハウスガスに注意を払うべきと主張しました。

地球規模の環境問題への挑戦

李教授は、工業革命後、地球と人類の関係が切られ、人間と人間の繋がりも断ち切られたことに警鐘を鳴らしました。持続可能な発展を考えるならば、エネルギーの消費を減らし、ソーラーや風力発電への転換を真剣に検討するべきと言います。しかし、世界中どこでもソーラー電力を利用できるとは限りません。国際市場で太陽のエネルギーを販売したとき、人口密度によって利益に差が出ないようにするには、結局国境を越えた繋がりを持つことが解決策となります。このように、李教授は、人間社会における繋がりと、エネルギーや利益の分配が関係していることを論じました。

次に、先端科学研究センター教員らがコメントしました。高機能材料専門の近藤高志教授は、ペロブスカイト太陽電池という材料の性能や特徴を紹介しました。エネルギーシステム専門の杉山正和教授は、デバイスと共にシステムを変化させるべきであると述べました。太陽電池、風力発電水と共に、水素に頼るシステムを考えるべきと言います。気候変動科学専門の中村尚教授は、地球温暖化と異常気象(夏の気温や水蒸気の変化、強い雨、海の温暖化)について紹介しました。

QA

質疑応答セッションでは、発生してしまったCO2を効果的に処理する方法は何か、CO2の濃度と温暖化の関係性はあるのか、一般市民を含める行動について一番重要な対策は何か等、フロアから多岐に渡る質問が寄せられました。登壇者は、新たなエネルギー開発だけでなく、市民を含めて消費を減らすことについても議論し、最後に国際協力の大切さも指摘されました。

終了しました
開催日時 2019年11月27日(水)17:00-18:30
会場

東京大学・ENEOSホール(駒場IIキャンパス 先端研 3号館南棟1階)

申込方法 事前申込制。150名(先着順、参加無料)
言語 日本語(日英同時通訳有)
要旨

地球温暖化がもはや制御不可能なほど深刻な状況になってしまったツケを、私たちは次世代に回そうとしています。温暖化ガスの排出を2050年までにゼロにするため、クリーンで再生可能なエネルギーや大気中のCO2を効率的に固定する技術の開発が科学者に期待されていますが、この極端な異常気象や他の多くの環境問題の深刻化の流れの反転を阻む大きな要因は、それを達成しようとする政治的な意思と財政的コミットメントの欠如です。望ましい世界の実現のために私たちに何ができるのか、本講演でご提言いただきます。

主催 東京大学先端科学技術研究センター / 東京大学国際高等研究所東京カレッジ
お問い合わせ tcevent@graffiti97.co.jp

Upcoming Events

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日常の「外交官」: 分断された世界で混沌をつながりに変える(講演者:Annelise RILES教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月13日(木)10:00-11:30

Annelise RILESは、新著『Everyday Ambassadors』で、私たちは今、リーダーシップが少数の手にあるのではなく、すべての人の手にあるエキサイティングな新世界秩序の瀬戸際にいると主張する。世界に今必要なのは、政治的、文化的違い、科学と宗教、芸術とテクノロジーの世界の間の橋渡し役であり、翻訳者、通訳者など、より多くの外交官であると提唱している。本講演では、RILES教授が、数十年にわたる法律と民族誌の研究をまとめ、誰もがどこにいても優れた外交官になるための 7 つの「行動」をまとめた著書について語る。

ニューリーダーの下での日米経済関係

イベント予定パネルディスカッション/Panel discussion

2025年2月14日(金)9:00 - 10:15(JST)/ 2月13日(木)19:00 - 20:15(EST)

次期アメリカ大統領ドナルド・トランプ氏は、中国からの輸入品に60%、カナダおよびメキシコからの輸入品に25%、そしてその他の国からの輸入品に10%の関税を課すと表明しています。就任から3週間が経過した今、これらの関税が実際に課される可能性はどの程度あるのでしょうか?これらが仮に実行された場合、日本はどのように対応するのでしょうか?日本の製造業者からアメリカへの輸出が大幅に減少するだけで済むのでしょうか?それとも、日本の製造業者は関税回避のためにアメリカでの投資を増加させるのでしょうか?あるいは、既にアメリカでの生産を十分にシフトさせており、それによって関税の悪影響が完全に回避されることが明らかになるのでしょうか?
中国やEUがアメリカに関税を課して応酬すれば、関税戦争がグローバルな貿易や国境を越えた投資に悪影響を及ぼす可能性もあります。日本の製造業者は、これにどのように対応するのでしょうか?

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イベント予定講演会/Lecture

2025年2月18日(火)15:00-16:30

保守党率いるイギリス政府の中国に対する認識は、2010年から2024年にかけて大きく変化しました。2010年、デーヴィッド・キャメロン首相は中国の台頭を機会と捉えていました。しかし、10年後には、政府は中国をイギリスの経済安全保障に対する最大の長期的脅威とし、海外での中国の自己主張に対する懸念が高まっていると表明しました。この期間に、イギリスと日本はますます密接な安全保障関係を築きました。イギリス政府の中国に対する認識がこの期間の日本への政策を決定付けたのでしょうか、それとも他の要因も同様の影響力があったのでしょうか?新しい労働党政府からはどのようなアプローチが期待されるのでしょうか?

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ブリュッセル効果への対応:日本企業はEU-AI法にどう備えるべきか

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