東京カレッジ・シンポジウム「グローバルヒストリー」1.グローバルヒストリーはなぜ必要なのか? 2.アイデンティティのグローバルヒストリー - 東京カレッジ

東京カレッジ・シンポジウム「グローバルヒストリー」1.グローバルヒストリーはなぜ必要なのか? 2.アイデンティティのグローバルヒストリー

日時:
2019.09.02 @ 15:00 – 17:00
2019-09-02T15:00:00+09:00
2019-09-02T17:00:00+09:00

東京カレッジ・シンポジウム「グローバルヒストリーはなぜ必要なのか?」が開催されました

2019年9月2日(月)午後に、東京カレッジ・シンポジウム「グローバルヒストリーはなぜ必要なのか?」が開催されました。ミヒャエル・ファチウス氏(ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン)が司会を務め、パネリストとしてセバスチャン・コンラート教授(ベルリン自由大学)、マルク・エリ氏(フランス国立社会科学高等研究院)、シェルドン・ギャロン教授(プリンストン大学)、鈴木英明氏(国立民族学博物館)が登壇しました。

羽田正教授(東京カレッジ)によるシンポジウムの趣旨説明、司会のファチウス氏によるパネリストの紹介に続き、4人のパネリストがそれぞれの知見からグローバルヒストリーの必要性について議論しました。

まず、ドイツ、西ヨーロッパの歴史、日本の歴史に関連する研究を展開するコンラート教授は、グローバルな要因によって形づくられるナショナリズムの事例としてドイツのナショナリズムを挙げ、グローバルな視点で各国の歴史を理解する必要性を提言すると同時に、グローバル化の中でも国家の歴史がなくなるわけではないと論じました。

次に、ソ連、カザフスタンの環境の歴史と土壌科学に関する研究を行うエリ氏は、冷戦における環境科学の歴史をグローバルヒストリーというアプローチを用いて分析しました。冷戦によって分断された世界で、東西のブロックがお互いにどう対立し、協力したのか、さらに、競争ゆえに協力が進んだことを明らかにするためにはグローバルヒストリーが必要であるとの見方を提示しました。

続いて、近代日本史、比較、越境、地域歴史、日本、ドイツ、イギリスの第2次世界大戦史について多くの著作があるギャロン教授は、トランスナショナルヒストリーとグローバルヒストリーの共通点と差異を説明しました。その上で、自身の研究テーマである貯蓄を事例に挙げ、日本の歴史をズームアウトして広い視野から比較・検討することで、ヨーロッパ、アメリカ、そしてアジア諸地域との関連性が明らかになると述べました。

最後に、インド洋史を専門とする鈴木氏は、グローバルヒストリーをボーダレスな国境なき世界における一つの反応と位置づけ、今日の世界においてボーダレスな地球や世界を想像することが容易になった反面、あらゆる境界が依然として存在することに注目しました。また、海域史におけるネットワークの概念を挙げ、「境界」について再検討し、自分たちと世界の繋がり方を模索するためにもグローバルヒストリーが有効であると論じました。

シンポジウム後半では、フロアからの質問を交えてディスカッションが行われました。まず、パネリストの互いの研究にはどのような繋がりがあるのかという点で、エリ氏はそれぞれの発表が国境や境界を疑問視していると指摘し、鈴木氏は従来の歴史研究が用いてきた空間の区切り方を再検討し、私たちがどうやってこの世界を捉えなおすのかが課題であると述べました。さらに、歴史学と政治の関係、そして広くは博物館の展示や教育といった一般へのアウトリーチについての問題について積極的に意見が交わされ、日本、ドイツ、フランス、アメリカ、それぞれの学術界における課題が確認されました。

 

 

東京カレッジ・シンポジウム「アイデンティティのグローバルヒストリー」が開催されました

2019年9月4日(水)午後に、東京カレッジ・シンポジウム「アイデンティティのグローバルヒストリー」が開催されました。池亀彩氏(東京大学)が司会を務め、パネリストとしてアンドレアス・エッカート教授(ベルリン・フンボルト大学)、シルヴィア・セバスティアーニ教授(フランス国立社会科学高等研究院)、フィリップ・ノード教授(プリンストン大学)、羽田正教授(東京カレッジ)が登壇しました。

最初に、羽田教授によるシンポジウムの趣旨説明があり、羽田教授は政治や社会問題を論じる際によく使われるアイデンティティについて、グローバルな文脈で共同研究を行うことを提案しました。司会の池亀氏によるパネリストの紹介に続き、4人のパネリストがアイデンティティについて議論しました。

まず、世界史、グローバルヒストリーについて研究を進めている羽田教授は、従来の研究では、アイデンティティが世界のどこでも普遍的な概念として用いられてきたことを問題視し、例えば英語と日本語、スペイン語と日本語の間でもアイデンティティが指すものには違いがあるのではないかと述べました。さらに、アイデンティティという言葉が1960年代に日本に導入された経緯とその後の展開を紹介しました。

次に、スコットランドの啓蒙主義が専門のセバスティアーニ教授は、18世紀の後半のスコットランドにおいて、ラテン語のidemが語源となるアイデンティティは「同じでない」という意味でつかわれ、「多様性(diversity)」もアイデンティティとして考えられている近代とは反対の意味で使われていたと強調しました。ヨーロッパの国々が共通の道のりの中でどのように特異性を持つようになったのか、何がわれわれを結びつけ、何がわれわれを区別するのかという問題、普遍主義と特異性の緊張関係は今もなお続いていると述べました。

続いて、近現代フランス政治、文化史を専門とするノード教授は、エリック・エリクソンによる『Identity, Youth, and Crisis(アイデンティティ-青年と危機)』(1968年)、フェルナン・ブローデルによる『L’identité de la France(フランスのアイデンティティ)』(1986年)、ピエール・ノラによる『Les lieux de mémoire:La République(記憶の場)』(1984年)等の書籍を挙げ、アイデンティティという概念が精神分析学で個人に当てはめられたものから歴史的な分析で集団に転用されるようになったことを指摘し、これによって何が得られ、何が失われたのか分析しました。

最後に、アフリカ史を起点にグローバルヒストリー研究を展開するエッカート教授は、アフリカにおけるアイデンティティの事例を二つ紹介しました。一つ目の例として、1994年4月6日ルワンダの首都において起こった民族的大量殺人が、文化的差異の衝突にとどまらない政府という現代的な制度が準備した虐殺であったこと、より強固になった民族的なアイデンティティを示すものであったことを説明しました。二つ目の例として、1957年に独立したガーナの多民族ナショナリズムのモデルを挙げ、ナショナルアイデンティティに曖昧さがあると述べました。

シンポジウム後半では、フロアからの質問を交えて討論が行われました。司会の池亀氏は、アイデンティティをめぐる現在の政治的な状況をどう考えるかについて質問を投げかけました。パネリストらは、アイデンティティが歴史を通して構成されるものであると同時に、歴史を通して現実となり実態を持つようになり、人々がそれをベースに行動すると指摘しました。グローバルヒストリーの方法論を使うことで地球の住民としてのアイデンティティを強化することは可能なのかという議論に続き、学術界におけるアイデンティティとアクティビストのアイデンティティは区別するべきではないか、という意見や、日本のナショナリズム、スコットランドの啓蒙主義、ルワンダの大量殺戮といった多種多様なテーマをアイデンティティの問題と一括りにしてよいのか、よりふさわしい表現はあるのか等、様々な質問が挙がりました。

 

 

終了しました
開催日時 2019年9月2日(月)、9月4日(水)15:00-17:00 (14:30開場)※両日共通
会場

東京大学・山上会館大会議室(本郷キャンパス) ※両日共通

申込方法 事前申込制。※両日共通 各回90名(先着順、参加無料)
言語 日本語・英語 (同時通訳有)
主催 東京大学国際高等研究所東京カレッジ
お問い合わせ tcevent@graffiti97.co.jp

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開催予定のイベント

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声を上げる被害者によって性被害の実態が明らかになりつつある。にもかかわらず性加害が繰り返されるのはなぜなのか。本講演では、2022年にNHKが実施した性暴力実態調査アンケートによって回収された38383件の被害者のデータを元に性被害者の実態を明らかにするとともに、日本社会には強姦神話が存在し、それによって被害者が責められるさらに苦しむという構造がある。背後には男女不平等社会をもたらす社会の男性規範があり、性加害をなくすためには、社会規範を問い直す必要がある。

不滅の知性とDNAに依存しない人類の台頭(講演者:Johan BJÖRKEGREN教授)

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約6万年前、人類がアフリカからの移住に成功した頃、ある変革が起こった。ホモ・サピエンスは、自然資源を巡る競争能力を根本的に変える重大なDNA変化を経験したと考えられる。この変化にとって重要だったのは、抽象的思考の獲得であった。そして今日、AIの発展により、ダーウィンの「適者生存」の原則から最終的に脱却する段階に差し掛かっている。我々はDNAへの依存から完全に解放されることで、さらには死すらも克服する方向へ急速に進化しつつある。

日常の「外交官」: 分断された世界で混沌をつながりに変える(講演者:Annelise RILES教授)

イベント予定講演会/Lecture

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ニューリーダーの下での日米経済関係

イベント予定パネルディスカッション/Panel discussion

2025年2月14日(金)9:00 - 10:15(JST)/ 2月13日(木)19:00 - 20:15(EST)

次期アメリカ大統領ドナルド・トランプ氏は、中国からの輸入品に60%、カナダおよびメキシコからの輸入品に25%、そしてその他の国からの輸入品に10%の関税を課すと表明しています。就任から3週間が経過した今、これらの関税が実際に課される可能性はどの程度あるのでしょうか?これらが仮に実行された場合、日本はどのように対応するのでしょうか?日本の製造業者からアメリカへの輸出が大幅に減少するだけで済むのでしょうか?それとも、日本の製造業者は関税回避のためにアメリカでの投資を増加させるのでしょうか?あるいは、既にアメリカでの生産を十分にシフトさせており、それによって関税の悪影響が完全に回避されることが明らかになるのでしょうか?
中国やEUがアメリカに関税を課して応酬すれば、関税戦争がグローバルな貿易や国境を越えた投資に悪影響を及ぼす可能性もあります。日本の製造業者は、これにどのように対応するのでしょうか?

イギリスの対中認識と対日政策 ー 2010-2024年(Alastair MORGAN潮田フェロー)

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2025年2月18日(火)15:00-16:30

保守党率いるイギリス政府の中国に対する認識は、2010年から2024年にかけて大きく変化しました。2010年、デーヴィッド・キャメロン首相は中国の台頭を機会と捉えていました。しかし、10年後には、政府は中国をイギリスの経済安全保障に対する最大の長期的脅威とし、海外での中国の自己主張に対する懸念が高まっていると表明しました。この期間に、イギリスと日本はますます密接な安全保障関係を築きました。イギリス政府の中国に対する認識がこの期間の日本への政策を決定付けたのでしょうか、それとも他の要因も同様の影響力があったのでしょうか?新しい労働党政府からはどのようなアプローチが期待されるのでしょうか?

日本の過去を再考する:教科書の改訂と歴史の修正(講演者:Andrew GORDON教授)

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