連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済 - 東京カレッジ

連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済

日時:
2020.06.26 @ 14:00 – 15:30
2020-06-26T14:00:00+09:00
2020-06-26T15:30:00+09:00
連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済

東京カレッジ連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」において、経済をテーマとした第4回目のオンラインシンポジウムが6月26日(水)に開催されました

星岳雄教授(経済学研究科、東京カレッジ)が司会を務め、マクロ経済学および金融専門の渡辺努教授(経済学研究科長)、公共経済学とマクロ経済学専門の岩本康志教授(経済学研究科)、開発経済学、空間経済学、労働経済学専門の川田恵介准教授(社会科学研究所、経済学研究科CREPE)、金融とファイナンス専門の宮川大介准教授(一橋大学、経済学研究科CREPE)が登壇しました。

シンポジウム前半では、コロナ危機が世界の経済にどのような影響を与えたのかについて意見交換が行われました。渡辺教授は人々の消費スタイルに注目し、宮川准教授は企業の退出メカニズムの変容に焦点を当てました。続いて、川田准教授はコロナ危機が労働市場に与えた影響について論じ、最後に岩本教授は経済活動全体と生命とのトレードオフについて考察しました。シンポジウム後半では、コロナ危機によって明らかになった経済システムの問題と緊急の課題について議論されました。経済学の中にも様々な視点があること、注目するデータによって危機の捉え方や対策の講じ方も異なってくることが具体例に示されました。

 

終了しました
YouTubeライブ配信
開催日時 2020年6月26日(金)14:00-15:30
会場

東京カレッジYouTubeチャンネル ( https://youtu.be/Vl9ngtK9lk0 )

言語 日本語(Japanese language only)
要旨

コロナ危機とその後の世界を考える際に重要な6つのテーマを設定し、それぞれについて専門家同士が座談会形式で討議する連続シンポジウム「コロナ危機を越えて」④経済

新型コロナウイルス感染症の世界的な規模での蔓延は、経済にどのような影響を与えたのか、他の危機たとえば金融危機などと何が違ったのか、コロナ危機によって明らかになった経済システムの問題、経済政策の問題というのはどのようなものか、またいま緊急に明らかにされなければならないことは何なのか?こうした日本経済そして世界経済にとっての喫緊の課題について、東大の経済学研究科を中心とする討論者が話し合う。

プログラム

コーディネーター:星岳雄(経済学研究科教授+東京カレッジ特任教授)

登壇者:渡辺努(経済学研究科長)、岩本康志(経済学研究科教授)、川田恵介(社会科学研究所准教授、経済学研究科CREPE)、宮川大介(一橋大学准教授、経済学研究科CREPE)

YouTubeライブ配信➤ https://youtu.be/Vl9ngtK9lk0

講師プロフィール

渡辺努 (東京大学大学院経済学研究科教授・研究科長)研究分野はマクロ経済学,特に金融政策と物価。『長期デフレの解明』プロジェクトの一環として開発した東大日次物価指数を2013年5月より一般公開。その後,同指数の事業化のために,東大エッジキャピタルと日経の出資を得て2015年2月に株式会社ナウキャストを創業。現在同社の技術顧問を務める。

岩本康志(東京大学大学院経済学研究科教授)1961年生まれ。京都大学経済学部卒業,大阪大学経済学博士、医療経済学会会長。著書に『健康政策の経済分析』(共著,東京大学出版会,第60回日経・経済図書文化賞受賞)他。主に社会保障と政策評価の研究に従事する。

川田恵介(社会科学研究所准教授、東京大学大学院経済学研究科政策評価研究教育センター CREPE)最終学歴:大阪大学 経済学博士。主な職歴:広島大学国際協力研究科などを経て現職。主著:”Multi-region job search with moving costs” Regional Science and Urban Economics (2016) (共著)

宮川大介(一橋大学大学院経営管理研究科准教授、東京大学大学院経済学研究科政策評価研究教育センター (CREPE) 招聘准教授)最終学歴:カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)経済学博士。主な職歴:日本政策投資銀行、ハーバード大学などを経て現職。現在、日本銀行金融研究所客員研究員、内閣府経済社会総合研究所客員研究員、中小企業庁中小企業政策審議会委員を兼任。主著:“Natural Disasters, Damage to Banks, and Firm Investment,” International Economic Review 57 (4): 1335-1370, 2017.(共著)

主催 東京大学国際高等研究所東京カレッジ

Upcoming Events

開催予定のイベント

今日は「ディスインフォメーション」の時代か、それとも「戦略的コミュニケーション」の時代か?(講演者:Neville BOLT氏)

イベント予定講演会/Lecture

2024年7月22日(月)14:30-16:00

「ディスインフォメーション」と「戦略的コミュニケーション」は、関連しつつも異なる概念である。にもかかわらず、しばしば同じ意味だと誤解されている。ネビル・ボルト氏は、21世紀初頭より世界中の政府の注目を集め、盛んに論じられてきた「ディスインフォメーション」と「戦略的コミュニケーション」という2つの重要な概念について論じる。

Previous Events

公開済みイベント

平和、安全保障と人工知能

イベント予定講演会/Lecture

2024年7月12日(金) 14:00-15:00

本講演では、広範なセキュリティ領域にわたってAIシステムがもたらす固有のリスクについて掘り下げ、最後に、これらの技術に関連するリスクを防止・軽減するためのガバナンス・モデルの提案について、いくつかの知見を紹介する。その中には、拘束力のある規範、基準、ガイドラインを精緻化する必要性や、これらの規制を実施し、説明責任、被害に対する救済措置、緊急対応を通じてコンプライアンスを確保する適切なメカニズムを備えた一元化された当局を通じた監視、モニタリング、検証、検証機能の必要性が含まれる。

出版記念会:「キーウの遠い空-戦争の中のウクライナ人」(講師:Olga KHOMENKO氏)

イベント予定講演会/Lecture

2024年6月28日(金)15:30-16:30

2023年7月25日、中央公論新社からホメンコ氏の著書『キーウの遠い空─戦争の中のウクライナ人 』が出版された。ウクライナ戦争を独自の視点でとらえた一冊である。
この本は、ホメンコ氏がウクライナで体験した戦争や、家族、友人、元教え子から聞いた話に基づいて執筆された。ホメンコ氏は2022年の初めに日本のメディアの取材で、ウクライナの歴史や文化に関するインタビューを受けたが、その際の質問が、ウクライナの歴史に関する知識をあまりにも欠いていたため、インタビューに応じる代わりにウクライナ人の声を届けるために日本語で本を執筆することにした。

ハッキングの文化史(講師:Federico MAZZINI教授)

イベント予定講演会/Lecture

2024年6月24日(月)15:00-15:45

本講演では、1960年代の米国の大学で誕生したと言われているハッカー文化を、より長い歴史的文脈に位置付け考察する。歴史は19世紀末のSF小説から始まり、1910年代のハムラジオ、1970年代の「電話ハック」、そして20世紀末のコンピューター・ハッカーへと続く。本講演では、ハッカーや初期のハッカーたちが自分たちについて何を書き残し、また彼らが活字メディアにどのように受け止められていたかを議論する

グローバリゼーションの未来: 歴史の視点から(講演者:Bill EMMOTT氏)

イベント予定講演会/Lecture

2024年6月4日(火)16:00-17:30

グローバリゼーション―貿易、金融、思想を通じた国々のつながり―は後退しているように見える。各国政府は地政学的な緊張により、経済的保障を優先させ「リスク回避」に努めている。しかし、グローバリゼーションの後退が言われるのは、これが初めてではない。歴史を振り返ることで、どのような要因が今後のグローバリゼーションの行方を真に左右するのか理解することができるだろう。

日本における同族経営医療法人(講演者:Roger GOODMAN教授)

イベント予定講演会/Lecture

2024年5月30日(木)14:00-15:30

日本では、病院の約80%とクリニックの約90%が私立であり、これらのうち約75%が同族経営である。本講演では、日本の医療制度の運営全体の文脈における同族経営医療法人の発展と意義を説明し、先行研究でまだ明らかにされていない部分に注目する。

21世紀の中央銀行(講演者:Luiz Awazu PEREIRA DA SILVA教授)

イベント予定講演会/Lecture

2024年5月29日 (水)15:00-16:30 JST

21世紀の中央銀行は、5つの岐路に直面している(1. インフレとその不透明性の再現、2. 気候変動、3. 不平等、4. デジタル金融イノベーション、5. 人工知能)。これまで、中央銀行は課題に直面した際、分析的思考を強化し、適切にリスクを均衡させ、最善の道を選択してきた。現在、中央銀行が直面する新たな課題は、中央銀行がそれらの挑戦的な影響を慎重に特定し、分析する必要があることを示唆している。


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