東京カレッジ講演会「時間はなぜ逆に流れない?」講師:アンソニー・レゲット教授 - 東京カレッジ

東京カレッジ講演会「時間はなぜ逆に流れない?」講師:アンソニー・レゲット教授

日時:
2019.06.17 @ 17:00 – 18:30
2019-06-17T17:00:00+09:00
2019-06-17T18:30:00+09:00
東京カレッジ講演会「時間はなぜ逆に流れない?」講師:アンソニー・レゲット教授

アンソニー・レゲット教授による講演「時間はなぜ逆に流れない?」が開催されました

2019年6月17日、アンソニー・レゲット教授(イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校・名誉東京カレッジ長)による講演会「時間はなぜ逆に流れない?」が開催されました。レゲット教授は、低温物理学のパイオニアとして知られ、2003 年には超流動と超伝導の開拓的研究でノーベル物理学賞を受賞しました。講演では、なぜ時間が未来から過去に流れないのか、物理の法則から考察し、後半には質疑応答セッションを行いました。

司会の佐野雅己教授(副カレッジ長)による東京カレッジの説明に続いて、レゲット教授はまず、ニュートンの運動法則、電磁力学、量子力学から時間の方向性について考察しました。次に、車を駐車場から出すよりも入れるほうが難しいという例を挙げ、「無秩序というコンセプトを定義するには、どれだけのスペースがあるのか、どれくらいの可能な状態があるのかということによって定義できる」と結論づけた物理学者の議論を説明しました。レゲット教授は、以上の議論が「初期の状態がより秩序だっており、無秩序ではないということを前提としている」と指摘し、秩序の問題は「物事をそのままにしておくと、物事は最大限の無秩序さに至る」という熱力学の一般原則だけでは説明できないと述べました。そこで、宇宙論の人間原理にも言及し、ビッグバンまで遡って未解決の問題があることを示しました。

 

宇宙の未来は予測できるのか?

過去について考えることは、未来を考えることに繋がります。レゲット教授は宇宙の質量密度についての考察を紹介しました。宇宙が無限に拡大を続けるならば、宇宙はいずれ平らになります。ところが、宇宙が閉鎖的であった場合には、宇宙は最大のところまで拡大した後収縮を始め、最終的にはホット・ビッグクランチという塊になるとも考えられます。つまり、宇宙の未来において、乱雑さや無秩序が増えるのか、減るのか、またこのときに人間が生きていたとするならば、どちらの方向を見ているのか、その問いに対する答えはまだ出ていないと言います。

 

物理学の「常識」を超えて

物理学の過去500年間の歴史を振り返ると、そのときまで信じられていたこと、最も当たり前の常識的と思われていたことを捨てることで、物理学的に革命的な事象が起こってきました。例えば、コペルニクス、ハイゼンベルグ、ハッブルの意見は常識を覆しました。これをうけて、レゲット教授は、「過去が現在の原因となり、現在が未来の原因であるという常識は、もしかすると今後10年、100年、あるいは150年経て変わるかもしれません。そのときに大きな革命的な物理学が生まれますそれはチャレンジです。このアイディアに何らかのかたちで挑戦が投げかけられるというものだろうと思います。」と話しました。

 

 

QAセッション

フロアを交えた質疑応答セッションでは、若い学生たちが積極的に発言し、哲学、宗教という視点から生命全般についてどう考えるべきか、エントロピーと人類の幸福について、時間の方向性とコミュニケーションについてなど、私たちの人生や生活に関わる質問が多数挙がりました。他にも、タイムマシンを作ることが原理的に可能なのか、時間の不可逆性を測定する方法はあるのか、それにはどんな実験装置が必要なのか、といった技術についての質問が挙がりました。レゲット教授は、科学の分野において、問題設定を正しく行えば答えを導き出すことはそう難しくないと述べ、「質問の仕方が正しいかどうかということがわかっていないものほど難しい」と回答しました。

 

終了しました
開催日時 2019年6月17日(月)17:00-18:30(16:30開場)
会場

東京大学・山上会館大会議室(本郷キャンパス) ※両日共通

申込方法 事前申込制。120名(先着順、参加無料)
言語 日本語・英語(同時通訳有)
主催 東京大学国際高等研究所東京カレッジ
お問い合わせ tcevent@graffiti97.co.jp

Upcoming Events

開催予定のイベント

日常の「外交官」: 分断された世界で混沌をつながりに変える(講演者:Annelise RILES教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月13日(木)10:00-11:30

Annelise RILESは、新著『Everyday Ambassadors』で、私たちは今、リーダーシップが少数の手にあるのではなく、すべての人の手にあるエキサイティングな新世界秩序の瀬戸際にいると主張する。世界に今必要なのは、政治的、文化的違い、科学と宗教、芸術とテクノロジーの世界の間の橋渡し役であり、翻訳者、通訳者など、より多くの外交官であると提唱している。本講演では、RILES教授が、数十年にわたる法律と民族誌の研究をまとめ、誰もがどこにいても優れた外交官になるための 7 つの「行動」をまとめた著書について語る。

パネル・ディスカッション「ニューリーダーの下での日米経済関係」

イベント予定パネルディスカッション/Panel discussion

2025年2月14日(金)9:00 - 10:15(JST)/ 2月13日(木)19:00 - 20:15(EST)

次期アメリカ大統領ドナルド・トランプ氏は、中国からの輸入品に60%、カナダおよびメキシコからの輸入品に25%、そしてその他の国からの輸入品に10%の関税を課すと表明しています。就任から3週間が経過した今、これらの関税が実際に課される可能性はどの程度あるのでしょうか?これらが仮に実行された場合、日本はどのように対応するのでしょうか?日本の製造業者からアメリカへの輸出が大幅に減少するだけで済むのでしょうか?それとも、日本の製造業者は関税回避のためにアメリカでの投資を増加させるのでしょうか?あるいは、既にアメリカでの生産を十分にシフトさせており、それによって関税の悪影響が完全に回避されることが明らかになるのでしょうか?
中国やEUがアメリカに関税を課して応酬すれば、関税戦争がグローバルな貿易や国境を越えた投資に悪影響を及ぼす可能性もあります。日本の製造業者は、これにどのように対応するのでしょうか?

イギリスの対中認識と対日政策 ー 2010-2024年(講演者:Alastair MORGAN潮田フェロー)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月18日(火)15:00-16:30

保守党率いるイギリス政府の中国に対する認識は、2010年から2024年にかけて大きく変化しました。2010年、デーヴィッド・キャメロン首相は中国の台頭を機会と捉えていました。しかし、10年後には、政府は中国をイギリスの経済安全保障に対する最大の長期的脅威とし、海外での中国の自己主張に対する懸念が高まっていると表明しました。この期間に、イギリスと日本はますます密接な安全保障関係を築きました。イギリス政府の中国に対する認識がこの期間の日本への政策を決定付けたのでしょうか、それとも他の要因も同様の影響力があったのでしょうか?新しい労働党政府からはどのようなアプローチが期待されるのでしょうか?

パネル・ディスカッション「ニューリーダーの下での日米政治関係」

イベント予定パネルディスカッション/Panel discussion

2025年2月21日(金)9:00 - 10:15(JST)/ 2月20日(木)19:00 - 20:15(EST)

トランプ大統領は日本に対し、防衛費増額を要求するのでしょうか?日本はどのように対応するのでしょうか?トランプ大統領は、政権発足後100日以内にロシア・ウクライナ戦争を終結させるための合意を交渉すると公約していますが、それは実現するのでしょうか?また、どのように実現させるつもりなのでしょうか?そして停戦は、東アジア情勢にどのような影響を及ぼすのでしょうか?防衛技術の発展と防衛産業促進のための日本の政策は成功するのでしょうか?少数与党の石破政権は、これらの課題に対処できるのでしょうか?

日本の過去を再考する:通史の改訂と歴史の修正(講演者:Andrew GORDON教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月27日(木)15:00-16:30

過去というのはまるで異国だと言われており、歴史家は現代の価値観を押し付けることなく過去を理解しようとする。しかしながら、歴史叙述とは、必然的に過去と現在の対話を行うことである。本講演では、これまでA Modern History of Japanを4版執筆し、現在5版の執筆を検討中の著者が、25年にわたる内的対話を紹介する。

Previous Events

公開済みイベント

不滅の知性とDNAに依存しない人類の台頭(講演者:Johan BJÖRKEGREN教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年1月29日(水)15:00-16:30

約6万年前、人類がアフリカからの移住に成功した頃、ある変革が起こった。ホモ・サピエンスは、自然資源を巡る競争能力を根本的に変える重大なDNA変化を経験したと考えられる。この変化にとって重要だったのは、抽象的思考の獲得であった。そして今日、AIの発展により、ダーウィンの「適者生存」の原則から最終的に脱却する段階に差し掛かっている。我々はDNAへの依存から完全に解放されることで、さらには死すらも克服する方向へ急速に進化しつつある。

性暴力はなぜ繰り返されるのか:背後の社会規範を問う(講演者:大沢 真知子教授)

イベント予定共催/Joint Event講演会/Lecture

2025年1月21日(火)14:00-15:30

声を上げる被害者によって性被害の実態が明らかになりつつある。にもかかわらず性加害が繰り返されるのはなぜなのか。本講演では、2022年にNHKが実施した性暴力実態調査アンケートによって回収された38383件の被害者のデータを元に性被害者の実態を明らかにするとともに、日本社会には強姦神話が存在し、それによって被害者が責められるさらに苦しむという構造がある。背後には男女不平等社会をもたらす社会の男性規範があり、性加害をなくすためには、社会規範を問い直す必要がある。

ブリュッセル効果への対応:日本企業はEU-AI法にどう備えるべきか

イベント予定講演会/Lecture

2024年12月11日(水)12:00-13:00

本ウェビナーでは、EU-AI法の概要と行動規範の策定における4つのワーキンググループ活動、さらに日本企業が特に留意すべき重要なポイントについて概説します。
EUの規制動向がもたらす「ブリュッセル効果」や日本への影響について理解を深める機会としてAI関連技術の開発・提供・流通に関わる企業、研究機関、開発コミュニティの参加者のご参加をお待ちしております。

発展途上国の環境問題:課税の役割とは?(講演者:Michael KEEN潮田フェロー)

イベント予定講演会/Lecture

2024年12月11日(水)10:30-12:00

多くの低所得国は深刻な環境問題に直面している。よって、社会のニーズと経済発展に資金を提供するための税収が喫緊の課題となっている。環境税は、その両方の目的を満たせるのか。この講義では、最近出版された書籍を参考にしながら、低所得国が直面する多くの環境問題のうち最も差し迫った問題(大気・土壌の質、廃棄物管理、森林破壊、渋滞、気候変動への適応など)を評価し、税制の改善がそれらの問題への対処と多額の税収の引き上げにおいて、どの程度役立つかについて検討する。


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