【開催中止】現代の女性と中世の魔女ーフェミニズムへの新たな視点 - 東京カレッジ

【開催中止】現代の女性と中世の魔女ーフェミニズムへの新たな視点

日時:
2022.11.09 @ 18:30 – 20:00
2022-11-09T18:30:00+09:00
2022-11-09T20:00:00+09:00
【開催中止】現代の女性と中世の魔女ーフェミニズムへの新たな視点
終了しました
講演会
開催日時 【開催中止】2022年11月9日(水)18:30-20:00(18:00開場)
会場

【開催中止】伊藤謝恩ホール(東京大学・伊藤国際学術研究センターB2階)

事前登録→https://form.qooker.jp/Q/auto/ja/tokyocollege1109/reg/

申込方法 事前申込制(200名、先着順)
言語 フランス語・日本語(同時通訳)
要旨

モナ・ショレ氏は、ヨーロッパのフェミニズムの議論に大きな影響力を持つ気鋭のジャーナリスト、エッセイスト。仏でベストセラーとなった著書『魔女ーー女性たちの不屈の力』(翻訳版)の刊行を機に在日フランス大使館の招きで来日。ヨーロッパ中近世を席巻した魔女狩りの歴史を掘り起こし、「女性蔑視」という現代社会の災厄と結びつけて論じる。日本における女性学のパイオニアとしてフェミニズムを長年牽引してきた上野千鶴子氏が、女性の今と今後の展望を中心に、ショレ氏と徹底討論。

講師プロフィール

講演者:Mona CHOLLET 氏

1973年、スイスのジュネーヴに生まれる。ジャーナリスト、エッセイスト。ジュネーヴで文学の学士号を取得後、フランスのリール・ジャーナリズム高等専門学校で学位取得。フェミニズム、マスメディア、現代の社会的・政治的イメージに関する著作多数。

 

コメンテーター:上野 千鶴子 教授

東京大学名誉教授、フェミニスト、社会学者。認定NPO法人ウィメンズアクションネットワーク理事長。専門は女性学、ジェンダー研究で、この分野のパイオニア的存在。高齢者の介護とケアも研究テーマとしている。『ケアの社会学』(太田出版)、『おひとりさまの老後』(法研)、『フェミニズムがひらいた道』(NHK出版)等著書多数。2009年5月に認定NPO法人ウィメンズアクションネットワーク(WAN)を設立し、2011年4月から理事長に就任。

 

司会:笠木 映里 教授

東京大学大学院法学政治学研究科教授、フランス国立科学研究センター(CNRS)リサーチフェロー

主催 東京大学東京カレッジ、在日フランス大使館/アンスティチュ・フランセ日本
お問い合わせ tokyo.college.event@tc.u-tokyo.ac.jp
感染症拡大防止策へのご協力のお願い 会場内外では、以下コロナ感染対策のご協力をお願いいたします。
・常時マスクの着用、咳エチケット。
・会場入口での手指消毒、検温の実施。
・入退場時、会場内での社会的距離を確保すること。
・着席可能の座席を利用すること。
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・体調が急に悪くなった場合は近くの会場スタッフに知らせ、指示に従うこと。

以下の症状がある場合は感染症拡大防止のため、入場をお断りさせていただきます。
・37.5℃以上又は平熱よりも 1 度以上の発熱がある者、感染を疑う症状のある者、体調が優 れない者など、新型コロナウイルスの感染が疑われる症状のある者、新型コロナウイルス 感染症に罹患し回復していない者及びその濃厚接触者
・国外からの帰国・入国者で政府の定める待機が必要な期間がある者
・国外からの帰国・入国者で政府の定める待機が必要は期間がある者と濃厚接触がある者

また、感染状況など場合によっては保健所等の公的機関へ参加者氏名、連絡先等の個人情報を提供する場合があります。あらかじめご了承ください。

Upcoming Events

開催予定のイベント

日常の「外交官」: 分断された世界で混沌をつながりに変える(講演者:Annelise RILES教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月13日(木)10:00-11:30

Annelise RILESは、新著『Everyday Ambassadors』で、私たちは今、リーダーシップが少数の手にあるのではなく、すべての人の手にあるエキサイティングな新世界秩序の瀬戸際にいると主張する。世界に今必要なのは、政治的、文化的違い、科学と宗教、芸術とテクノロジーの世界の間の橋渡し役であり、翻訳者、通訳者など、より多くの外交官であると提唱している。本講演では、RILES教授が、数十年にわたる法律と民族誌の研究をまとめ、誰もがどこにいても優れた外交官になるための 7 つの「行動」をまとめた著書について語る。

パネル・ディスカッション「ニューリーダーの下での日米経済関係」

イベント予定パネルディスカッション/Panel discussion

2025年2月14日(金)9:00 - 10:15(JST)/ 2月13日(木)19:00 - 20:15(EST)

次期アメリカ大統領ドナルド・トランプ氏は、中国からの輸入品に60%、カナダおよびメキシコからの輸入品に25%、そしてその他の国からの輸入品に10%の関税を課すと表明しています。就任から3週間が経過した今、これらの関税が実際に課される可能性はどの程度あるのでしょうか?これらが仮に実行された場合、日本はどのように対応するのでしょうか?日本の製造業者からアメリカへの輸出が大幅に減少するだけで済むのでしょうか?それとも、日本の製造業者は関税回避のためにアメリカでの投資を増加させるのでしょうか?あるいは、既にアメリカでの生産を十分にシフトさせており、それによって関税の悪影響が完全に回避されることが明らかになるのでしょうか?
中国やEUがアメリカに関税を課して応酬すれば、関税戦争がグローバルな貿易や国境を越えた投資に悪影響を及ぼす可能性もあります。日本の製造業者は、これにどのように対応するのでしょうか?

イギリスの対中認識と対日政策 ー 2010-2024年(講演者:Alastair MORGAN潮田フェロー)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月18日(火)15:00-16:30

保守党率いるイギリス政府の中国に対する認識は、2010年から2024年にかけて大きく変化しました。2010年、デーヴィッド・キャメロン首相は中国の台頭を機会と捉えていました。しかし、10年後には、政府は中国をイギリスの経済安全保障に対する最大の長期的脅威とし、海外での中国の自己主張に対する懸念が高まっていると表明しました。この期間に、イギリスと日本はますます密接な安全保障関係を築きました。イギリス政府の中国に対する認識がこの期間の日本への政策を決定付けたのでしょうか、それとも他の要因も同様の影響力があったのでしょうか?新しい労働党政府からはどのようなアプローチが期待されるのでしょうか?

パネル・ディスカッション「ニューリーダーの下での日米政治関係」

イベント予定パネルディスカッション/Panel discussion

2025年2月21日(金)9:00 - 10:15(JST)/ 2月20日(木)19:00 - 20:15(EST)

トランプ大統領は日本に対し、防衛費増額を要求するのでしょうか?日本はどのように対応するのでしょうか?トランプ大統領は、政権発足後100日以内にロシア・ウクライナ戦争を終結させるための合意を交渉すると公約していますが、それは実現するのでしょうか?また、どのように実現させるつもりなのでしょうか?そして停戦は、東アジア情勢にどのような影響を及ぼすのでしょうか?防衛技術の発展と防衛産業促進のための日本の政策は成功するのでしょうか?少数与党の石破政権は、これらの課題に対処できるのでしょうか?

日本の過去を再考する:通史の改訂と歴史の修正(講演者:Andrew GORDON教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年2月27日(木)15:00-16:30

過去というのはまるで異国だと言われており、歴史家は現代の価値観を押し付けることなく過去を理解しようとする。しかしながら、歴史叙述とは、必然的に過去と現在の対話を行うことである。本講演では、これまでA Modern History of Japanを4版執筆し、現在5版の執筆を検討中の著者が、25年にわたる内的対話を紹介する。

Previous Events

公開済みイベント

不滅の知性とDNAに依存しない人類の台頭(講演者:Johan BJÖRKEGREN教授)

イベント予定講演会/Lecture

2025年1月29日(水)15:00-16:30

約6万年前、人類がアフリカからの移住に成功した頃、ある変革が起こった。ホモ・サピエンスは、自然資源を巡る競争能力を根本的に変える重大なDNA変化を経験したと考えられる。この変化にとって重要だったのは、抽象的思考の獲得であった。そして今日、AIの発展により、ダーウィンの「適者生存」の原則から最終的に脱却する段階に差し掛かっている。我々はDNAへの依存から完全に解放されることで、さらには死すらも克服する方向へ急速に進化しつつある。

性暴力はなぜ繰り返されるのか:背後の社会規範を問う(講演者:大沢 真知子教授)

イベント予定共催/Joint Event講演会/Lecture

2025年1月21日(火)14:00-15:30

声を上げる被害者によって性被害の実態が明らかになりつつある。にもかかわらず性加害が繰り返されるのはなぜなのか。本講演では、2022年にNHKが実施した性暴力実態調査アンケートによって回収された38383件の被害者のデータを元に性被害者の実態を明らかにするとともに、日本社会には強姦神話が存在し、それによって被害者が責められるさらに苦しむという構造がある。背後には男女不平等社会をもたらす社会の男性規範があり、性加害をなくすためには、社会規範を問い直す必要がある。

ブリュッセル効果への対応:日本企業はEU-AI法にどう備えるべきか

イベント予定講演会/Lecture

2024年12月11日(水)12:00-13:00

本ウェビナーでは、EU-AI法の概要と行動規範の策定における4つのワーキンググループ活動、さらに日本企業が特に留意すべき重要なポイントについて概説します。
EUの規制動向がもたらす「ブリュッセル効果」や日本への影響について理解を深める機会としてAI関連技術の開発・提供・流通に関わる企業、研究機関、開発コミュニティの参加者のご参加をお待ちしております。

発展途上国の環境問題:課税の役割とは?(講演者:Michael KEEN潮田フェロー)

イベント予定講演会/Lecture

2024年12月11日(水)10:30-12:00

多くの低所得国は深刻な環境問題に直面している。よって、社会のニーズと経済発展に資金を提供するための税収が喫緊の課題となっている。環境税は、その両方の目的を満たせるのか。この講義では、最近出版された書籍を参考にしながら、低所得国が直面する多くの環境問題のうち最も差し迫った問題(大気・土壌の質、廃棄物管理、森林破壊、渋滞、気候変動への適応など)を評価し、税制の改善がそれらの問題への対処と多額の税収の引き上げにおいて、どの程度役立つかについて検討する。


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