EVENT

2025年3月13日（木）16:00-18:00

2020年6月に設立されたGPAI（Global Partnership on AI、AIに関するグローバルパートナーシップ）は、「人間中心」の考えに基づく責任あるAIの開発と使用に取り組む国際的なイニシアティブである。このGPAIに設置された作業部会の一つ「仕事の未来(Future of Work)」では、職場にAIが導入されていく中、どのように私たちの働き方が変化していくのかについて国際的なインタビュー調査を世界各国で実施しており、そのユニークな特徴は、これから未来を担っていく学生達が参加して企業インタビューを実施している点にある。本イベントは、本国際調査の一環として日本で実施した調査について、概要と成果を国内外に発信することを目的とする。2021年度、2022年度、2023年度に続いて今年度に行われた調査の概要を紹介し、実際にインタビューに関わった学生や教員より調査から分かった「仕事の未来」や、調査法の可能性と今後の展開について議論する。

2025年3月17日（月）15:00-16:30（14:00開場）

今日、デジタルネットワークは私たちに膨大な情報を 提供しています。特に教育や科学の分野ではかつて ない規模となっています。しかし、これらの成果にもか かわらず、私たちの精神的、社会経済的、政治的状況 は改善されていません。むしろ、それらは悪化してい るように見えます。何が間違っているのでしょうか？ 私たちは何をどう改善すべきなのでしょうか？ 過去 の情報革命から、私たちは何を学べるのでしょうか？ メディアとAIガバナンスの分野で活躍する日本の 2人の著名な研究者が、世界的に有名な思想家で ベストセラー作家であるユヴァ ル・ノア・ハラリとともに、情 報時代のリスクとチャンスに ついて新著『NEXUS 情報の 人類史』をもとに議論します。

2025年3月19日（水）12:00-13:00

東京大学では2024年12月11日にEU-AI法の解説とCoPの第一ドラフトの解説、2025年1月15日に第二ドラフトの解説を行いました。本ウェビナーでは最後となるCoP第三ドラフトについての解説と、日本企業が特に留意すべき重要なポイントについて概説します。

2025年4月4日（金）13:00-14:30

"本講演では、これまでMark TURIN教授が関わってきた、歴史的に周縁化されてきた先住民族コミュニティとの２つの協働プロジェクトについて議論する。対象となるのは、ヒマラヤ地域および北米先住民社会であり、彼らはそれぞれの言語を保存し、再興するために取り組んでいる。本講演では、「収集（Collect）」「保護（Protect）」「つながり（Connect）」という３つの言葉について探求する。
"

2025年4月9日（水）15:00-16:30

ヒューマノイドロボットが注目されているが、実際に人間やその他のロボットと比べてヒューマノイドロボットは何を得意とし、安価であるのかを正確に特定することは難しい。その問題は哲学者にとって大きな課題となっている。本講演では、2017年に市民権を与えられた最初のヒューマノイドロボットであるソフィアを事例として取りあげ、その奇妙な機械が、救世主機械（他の機械の到来を告げる機械）、形而上学的機械（誰が人間か、誰が生きているかなど、根本的な形而上学的質問を私たちに強いる機会）、そして魔法の機械（危険な機械への恐怖と戦うのに役立つ機械）の役割を担うことにより、社会において繊細な位置を占めていることを論じる。

2025年4月16日（水）10:00-11:30

1347年からヨーロッパに広がった第二次ペスト大流行は「黒死病」と呼ばれ、史上最大の人口災害として知られている。今日では、葬送考古学、人類学、微生物学、環境科学を組み合わせた学際的研究により、ペスト研究のアプローチは大きく変容した。DNA分析や気候研究の進展は新たな理解をもたらしたが、長期的で世界規模の出来事をどのようにしてグローバル・ヒストリーとして叙述すべきか、という課題は残されている。ペストの流行経路は世界のつながりを示すが、その正確な地理は依然として不明瞭である。そはまるで群島のように不連続でありながらもグローバルな広がりを持つ。

2023年7月18日（火） 17:00-18:30（日本時間）

このワークショップでは、心理学や行動科学における国民、民族、個人のアイデンティティへのアプローチについて議論します。このワークショップは、言語とアイデンティティの関係の中で、心理学の理論と実践の最新像を提示することを目的としています。

2023年7月11日（火）15:00-16:30

壊滅的な環境破壊に晒されている人類は、存亡の機に驚くほど冷淡であり、また回避策は環境破壊を促した科学技術に依存する。本講演では、遅滞した危機認識と科学知識の限界を考察する。

2023年7月3日（月）15:00-16:30

鳴鳥は、後天的に習得した音声信号（歌声）を使って、自分の種やアイデンティティ、さらには感情をやりとりしています。鳴鳥たちは相互認識、パートナーの選択、長期的な社会的つながりの形成をおこなうために、歌声をどのように解読しているのでしょうか？ 音声コミュニケーションの神経活動を広く解き明かします。

2023年6月29日（木）16:00-17:30

世界は、多国籍企業への課税に関する100年にわたる協定の根本的な改革の瀬戸際に立たされている。その狙いは、企業による租税回避の範囲を減らし、政府間の国際的な租税競争に歯止めをかけるということである。しかし、具体的には何が変わるだろうか。提案された改革はその目的を達成できるのだろうか。

2023年6月21日（水）9:00-10:00

経済連携協定を言語政策の一形態としてとらえることで、貿易政策が、言語（教育）政策や、国家、言語、移民、医療に重要な影響を及ぼす現代の言語問題を表していることを示します。

2023年6月16日（金）16:00-17:30

訓練なしで言語的指示に従ってタスクを実行する能力と、完全な文章で新しいタスクの解決策を説明する能力は、人間の基本的な認知能力です。この講演では、この二つの能力を持つニューラルモデルについて紹介します。

2023年6月13日（火） 10:30 - 12:00

気候変動、産業の発展、人口増加により水需要は世界中で高まり続けている。その結果、自然水源への負担を軽減するために、これまで使われてこなかった排水や塩分を含んだ水の利用を考える必要が出てきた。しかし、きれいな水をこれまで使われて来なかった水源から作ろうとすると、これまでにも増して多くのエネルギーが必要である。エネルギー需要は常に高いので、今後開発してゆくべき技術は、再生可能エネルギーの利用を前提とし、複雑さを避け、社会的・経済的な実用性を担保するような脱塩技術となるであろう。この講演では、これらの方法の課題と可能性、そして水とエネルギーの連関（水-エネルギーネクサス）について論じる。

2023年6月5日（月）17:00-19:00

プラスチックは現代社会の私たちの生活に欠かせません。一方で、過剰で無計画なプラスチックの利用は、気候変動を引き起こす状況を悪化させ、海や陸、動物や人間の生命を脅かしています。このパネルでは、プラスチックが環境にもたらす化学の問題、廃棄されたプラスチックの処理に関わる人々の生活、小規模でローカルなプラスチックの再利用に関する科学と経済の課題、政策を調整する政府のメカニズム、マイクロプラスチックが動物や人間にもたらす様々な危険に焦点をあて議論します。

2023年6月2日（金） 15:00 -16:30

人間活動によって支配された地質時代である「人新世」は、しばしば気候変動、生態系の危機、第6の絶滅期など、終末論的なものと結びつけられることがある。近年のデジタル技術の加速は、過去数世紀の歴史哲学の根幹をなす終末論的想像力をより強くした。そういった意味で、人新世は近代の問題として提起され、その結果、近代を克服する新たな運動が求められる。この運動は、Philippe Descola、Eduardo Vivieros de Castro、Bruno Latourなどの人類学者が、近代の自然概念を覆そうとする最近の取り組みと一致する。本講演では、このようなモダニティの行き詰まりを取り上げ、その対応策としてのテクノダイバーシティというものを紹介する。

2023年5月29日（月）16:00-17:30

公共空間における言語の使用はアイデンティティの重要な指標であり、コミュニティにおける言語の実用的かつ象徴的な価値を示しています。このワークショップでは、公共標識、広告看板、通りの名前や地名などに使われる言語を観察することで、アイデンティティが物理的およびデジタルな言語景観の中でどのように視覚的に明示されるかを議論します。

2023年5月29日（月）15:00 - 16:00

本講演は、日本語の書記実践において相互に関連する2つの現象、(1)借用語の統合と(2)日本語語彙のローマ字表記について論じます。この2つの現象は補完的であり、結果として高度なハイブリッド性を生み出していることを議論します。

2023年5月25日（木） 16:00 -17:30

国際人権法は科学進歩への参加および科学の恩恵と応用の機会を享受することを保証する。「科学の権利」が停滞しているのはなぜか、近年再び注目されるようになった参加の側面が権利保有者と履行義務保持者にとって何を意味するのか。本講演では、科学を個別で歴史と文化に無関係なものとして扱う既存の考えを再考し、民営化や商品化への傾向を見直すため「科学の権利」を公共財として捉えることを提案する。