EVENT

2025年2月27日（木）15:00-16:30

過去というのはまるで異国だと言われており、歴史家は現代の価値観を押し付けることなく過去を理解しようとする。しかしながら、歴史叙述とは、必然的に過去と現在の対話を行うことである。本講演では、これまでA Modern History of Japanを4版執筆し、現在5版の執筆を検討中の著者が、25年にわたる内的対話を紹介する。

2025年3月4日（火）15:00-16:30

この講義では、日本語が、国境を越えた日本のグローバル・ブランディングに与える影響を探り、独特のイメージ、文化的意義、信憑性を呼び起こすために、日本語がどのように戦略的に用いられているかを検証する。また、重要な世界言語としての日本語の在り方の現状と、今後の研究の方向性についても洞察する。ドイツとハンガリーにおける言語学的ケーススタディを用いて、日本語表記がどのように言語的に再構成され、製品のアイデンティティや日本らしさを呼び起こすデザインと組み合わされているのかを明らかにする。海外の新たな文脈に創造的に適応された日本語は、ヨーロッパにおいて強力なブランディング・ツールとなっている。

2025年3月13日（木）16:00-18:00

2020年6月に設立されたGPAI（Global Partnership on AI、AIに関するグローバルパートナーシップ）は、「人間中心」の考えに基づく責任あるAIの開発と使用に取り組む国際的なイニシアティブである。このGPAIに設置された作業部会の一つ「仕事の未来(Future of Work)」では、職場にAIが導入されていく中、どのように私たちの働き方が変化していくのかについて国際的なインタビュー調査を世界各国で実施しており、そのユニークな特徴は、これから未来を担っていく学生達が参加して企業インタビューを実施している点にある。本イベントは、本国際調査の一環として日本で実施した調査について、概要と成果を国内外に発信することを目的とする。2021年度、2022年度、2023年度に続いて今年度に行われた調査の概要を紹介し、実際にインタビューに関わった学生や教員より調査から分かった「仕事の未来」や、調査法の可能性と今後の展開について議論する。

2025年3月17日（月）15:00-16:30（14:00開場）

今日、デジタルネットワークは私たちに膨大な情報を 提供しています。特に教育や科学の分野ではかつて ない規模となっています。しかし、これらの成果にもか かわらず、私たちの精神的、社会経済的、政治的状況 は改善されていません。むしろ、それらは悪化してい るように見えます。何が間違っているのでしょうか？ 私たちは何をどう改善すべきなのでしょうか？ 過去 の情報革命から、私たちは何を学べるのでしょうか？ メディアとAIガバナンスの分野で活躍する日本の 2人の著名な研究者が、世界的に有名な思想家で ベストセラー作家であるユヴァ ル・ノア・ハラリとともに、情 報時代のリスクとチャンスに ついて新著『NEXUS 情報の 人類史』をもとに議論します。

2025年2月18日（火）15:00-16:30

保守党率いるイギリス政府の中国に対する認識は、2010年から2024年にかけて大きく変化しました。2010年、デーヴィッド・キャメロン首相は中国の台頭を機会と捉えていました。しかし、10年後には、政府は中国をイギリスの経済安全保障に対する最大の長期的脅威とし、海外での中国の自己主張に対する懸念が高まっていると表明しました。この期間に、イギリスと日本はますます密接な安全保障関係を築きました。イギリス政府の中国に対する認識がこの期間の日本への政策を決定付けたのでしょうか、それとも他の要因も同様の影響力があったのでしょうか？新しい労働党政府からはどのようなアプローチが期待されるのでしょうか？

2025年2月14日（金）9:00 - 10:15（JST）/ 2月13日（木）19:00 - 20:15（EST)

次期アメリカ大統領ドナルド・トランプ氏は、中国からの輸入品に60%、カナダおよびメキシコからの輸入品に25%、そしてその他の国からの輸入品に10%の関税を課すと表明しています。就任から3週間が経過した今、これらの関税が実際に課される可能性はどの程度あるのでしょうか？これらが仮に実行された場合、日本はどのように対応するのでしょうか？日本の製造業者からアメリカへの輸出が大幅に減少するだけで済むのでしょうか？それとも、日本の製造業者は関税回避のためにアメリカでの投資を増加させるのでしょうか？あるいは、既にアメリカでの生産を十分にシフトさせており、それによって関税の悪影響が完全に回避されることが明らかになるのでしょうか？
中国やEUがアメリカに関税を課して応酬すれば、関税戦争がグローバルな貿易や国境を越えた投資に悪影響を及ぼす可能性もあります。日本の製造業者は、これにどのように対応するのでしょうか？

2025年2月13日（木）10:00-11:30

Annelise RILESは、新著『Everyday Ambassadors』で、私たちは今、リーダーシップが少数の手にあるのではなく、すべての人の手にあるエキサイティングな新世界秩序の瀬戸際にいると主張する。世界に今必要なのは、政治的、文化的違い、科学と宗教、芸術とテクノロジーの世界の間の橋渡し役であり、翻訳者、通訳者など、より多くの外交官であると提唱している。本講演では、RILES教授が、数十年にわたる法律と民族誌の研究をまとめ、誰もがどこにいても優れた外交官になるための 7 つの「行動」をまとめた著書について語る。

2025年1月29日（水）15:00-16:30

約6万年前、人類がアフリカからの移住に成功した頃、ある変革が起こった。ホモ・サピエンスは、自然資源を巡る競争能力を根本的に変える重大なDNA変化を経験したと考えられる。この変化にとって重要だったのは、抽象的思考の獲得であった。そして今日、AIの発展により、ダーウィンの「適者生存」の原則から最終的に脱却する段階に差し掛かっている。我々はDNAへの依存から完全に解放されることで、さらには死すらも克服する方向へ急速に進化しつつある。

2025年1月21日（火）14:00-15:30

声を上げる被害者によって性被害の実態が明らかになりつつある。にもかかわらず性加害が繰り返されるのはなぜなのか。本講演では、2022年にNHKが実施した性暴力実態調査アンケートによって回収された38383件の被害者のデータを元に性被害者の実態を明らかにするとともに、日本社会には強姦神話が存在し、それによって被害者が責められるさらに苦しむという構造がある。背後には男女不平等社会をもたらす社会の男性規範があり、性加害をなくすためには、社会規範を問い直す必要がある。

2025年1月15日（水）16:00-17:00

東京大学では2024年12月11日にEU-AI法の解説とCoPの第一ドラフトの解説を行いました。本ウェビナーでは、12月末に出たCoP第二ドラフトについての解説と、日本企業が特に留意すべき重要なポイントについて概説します。

2024年12月18日（水）14:00-17:30

12月2日以降 毎週月曜日　順次公開（17:00以降視聴可能）

東大の文系の卓越研究者をゲストに迎え、東京カレッジの島津直子教授と、東京カレッジに滞在中のUCバークレーのJohn Lie教授がホスト役を務める対談シリーズ。専門分野の壁を超えた対話を繰り広げます。
隣の席に座った気分で、分野の異なる専門家によるリラックスした会話に耳を傾けてみませんか？

2024年12月13日 17:00以降視聴可能

日本文化や日本のビジネス慣習に深い知見と洞察を持つティムラズ・レジャバ駐日ジョージア大使と、海外から日本を多角的に研究してきた、グローバル外交史の専門家である島津直子教授が、東京カレッジの主要な研究テーマの一つである「内から見た日本、外から見た日本」について議論します。
ご一緒にお楽しみください。

2024年12月11日（水）12:00-13:00

本ウェビナーでは、EU-AI法の概要と行動規範の策定における4つのワーキンググループ活動、さらに日本企業が特に留意すべき重要なポイントについて概説します。
EUの規制動向がもたらす「ブリュッセル効果」や日本への影響について理解を深める機会としてAI関連技術の開発・提供・流通に関わる企業、研究機関、開発コミュニティの参加者のご参加をお待ちしております。

2024年12月11日（水）10:30-12:00

多くの低所得国は深刻な環境問題に直面している。よって、社会のニーズと経済発展に資金を提供するための税収が喫緊の課題となっている。環境税は、その両方の目的を満たせるのか。この講義では、最近出版された書籍を参考にしながら、低所得国が直面する多くの環境問題のうち最も差し迫った問題（大気・土壌の質、廃棄物管理、森林破壊、渋滞、気候変動への適応など）を評価し、税制の改善がそれらの問題への対処と多額の税収の引き上げにおいて、どの程度役立つかについて検討する。

2024年12月6日（金）15:00-16:30

本講演では、1980年代から2000年代初頭までの日本におけるフィリピン人トランス女性またはトランスピネイの移住経緯（移住前・中・後）に関するエスノグラフィ研究を取り上げる。交差的不可視性（Purdie-Vaughns & Eibach, 2008）の枠組みから、フィリピン人トランス女性の移住体験を、トランスジェンダー移住者が現在直面している問題の事例と関連づける。また、ソーシャルメディアや映画が、いかにしてジェンダーの（不）可視性を示し、交渉する場を作り出しているのかについても探求する。